理系は今こそ社長を目指せ　論理と数字が業績を伸ばす

米グーグルは計算機科学の研究者2人が立ち上げた。米マイクロソフトは創業者も現最高経営責任者（CEO）も技術者だ。こうしたICT（情報通信技術）系企業だけではなく、技術者出身の経営者は欧米では珍しくなくなった。しかし、日本では技術主体の企業を除けば、まだ技術畑出身の有力企業トップはそう多くない。『技術者よ、経営トップを目指せ！』（日経BP）を書いた五十嵐弘司氏は「文系に偏った経営判断は時代になじまなくなりつつある」と指摘する。技術者が経営に参画する意義や、経営参加を促す方法を聞いた。

イノベーションが左右する現代の経営

東京工業大学大学院で工学修士号を得ている。味の素ではバイオ畑で開発職に就き、工場長や技術開発センター長を務めた。しかし、エンジニアでは終わらず、味の素の執行役員経営企画部長や取締役専務執行役員も歴任。経営の中枢を担った。「日本の大企業では大学の経済学部や法学部出身者が経営のかじ取りを任されるケースが多い。しかしイノベーションが求められる現代にあっては技術の素養を持つ経営トップが欠かせない。技術者自身が経営陣に参画する意欲を持つべきだ」と説く。

日本の企業では昔からジェネラリストを重んじる風土が根強い。バランスの取れた感覚は、社内調整に役立つと考えられてきた。企画部や社長室が経営中枢へのゴールデンコースとされてきたのも幅広い視野への期待が大きかったからだろう。一方、理系学部出身の技術者は「研究系の職場で、開発や改良などの成果を通してのみ勤め先に貢献する働き手と位置づけられてきた」（五十嵐氏）。要するに、経営者への道は文系出身者ほどには用意されていなかった。

しかし、事情は変わった。今やインターネット技術と無縁のビジネスはあり得ないかのような状況だ。人工知能（AI）やロボットの活用が加速。「HRテック」「エデュテック」などがもてはやされ、テクノロジーはビジネスの進化に欠かせなくなった。「技術者がオタク的に研究所に閉じこもっていては、勤め先企業が判断を誤りかねない。ラボを飛び出して、積極的に知見を経営判断に提供すべきだ」と、五十嵐氏は技術者の背中を押す。

投資に求められる数理的センス

ただし、ハードルは低くない。これまでも経営に参画するのにふさわしい知見を備えた技術系出身者はいたはずだ。でも、文系の経営陣は彼らを慎重に遠ざけ、経営の中枢に迎え入れようとはしなかった。「こわかったからだろう」と、五十嵐氏は文系経営陣の心理を読み解く。自分たちの知らない専門用語でまくし立てられ、知見の乏しさを暴かれるような思いをしたくなかったのかもしれない。「プライドの問題が大きかった」と、五十嵐氏は自らの経験も踏まえて語る。経営会議には参加しても構わないが、できるだけ黙っていてもらいたいという「置物扱い」を求める空気を感じたこともあるという。しかし、その立場に甘んじていては、貴重な技術的知見が経営に生かされなくなってしまう。

観光にも農業にも小売業にもQRコードやクラウドファンディングが当たり前の存在になった。マネー分野では金融工学やフィンテックという言葉が出現して久しい。昨年は「～ペイ」の乱立が話題になった。テクノロジーを味方につけられないと、生き残りが難しくなるなか、「文系出身の経営陣だけで企業のかじ取りを担うのは、危うさをはらむ」（五十嵐氏）。そもそも理系の発想を持つ働き手にとって、マネジメントは親和性が高いと、五十嵐氏はみる。財務分析はもとより、ロジカルな判断、データの読み解きなどは基本動作に近い。M＆A（合併・買収）も手がけた五十嵐氏は「投資に求められる数理的センスも多くの技術者は持ち合わせている」という。

技術者のキャリア意識が足かせにも

ただ、企業側が技術者を経営の中枢に呼び込もうとしても、技術者のほうが「転身」を嫌うケースもあるようだ。「自分の専門領域にタコツボ化してしまい、研究暮らしに安住したがる技術者は珍しくない」（五十嵐氏）。大学時代から専門分野で研さんを積んできただけに、全く経験のない「経営」という仕事に身を投じるのは、「それまでの苦労が無駄になるような気がして、メリットを感じにくい」という。企業側が大胆な人事で、研究所から引きはがす選択肢もあるものの、「意欲を失って、会社を辞めてしまうリスクが大きく、なかなか切りにくいカード」だ。やはり、技術者が自ら手を挙げて、マネジメント職を選び取るのが双方にとって望ましい形といえそうだ。

技術者が現場を離れたがらない理由には、ライバルとの競合関係もある。ラボを離れて、マネジメント職に就いている間は、研究・開発の実務面で仲間に後れを取る格好になりがちだ。仮に3年後、現場に戻っても、劣後分を取り戻せるかどうかは分からない。「競争のステージを離れるのは、技術者キャリアにとって致命的な後れになりかねないという懸念がタコツボ化を助長している」と、五十嵐氏は指摘する。だが、現実には研究所に閉じこもることによって、知見を広げるチャンスを逃しているという側面もある。「自分たちが打ち込んできた研究成果を世に出し、研究環境を守るためにも、経営の真ん中で声を上げる意味は大きい」（五

企業側がキャリアパスのデザインを怠ってきたのも、技術者が「出世」を意識しにくくなった一因だろう。現在では最高技術責任者（CTO）というポジションが用意されている企業が増えている。しかし、どこの企業にもあるわけではない。やはりテクノロジーに強みを持つ企業が先行していて、文系企業は対応が遅れがちだ。メーカーの場合でも今なお「研究所長が技術系社員にとっての実質的なゴールと位置づけられているケースはざら」と、五十嵐氏は嘆く。所長になるのがキャリア上の夢だから、ラボを離れるのは、出世コースからはずれる悪手と考えてしまう。「将来のキャリアをイメージする際、範囲がラボに限定されていると、選択が保守的になりがち」。現場に籍を置きながら、経営に参画できるようなポジションの新設は、経営と研究の「回転ドア」になり得るだろう。

自分たちの研究環境を良好に保つ

五十嵐氏が日本の「病」と見なすのは、文系と理系を分けてしまう発想だ。企業内では「技術屋」とレッテルを貼ってマネジメントから遠ざけてしまう。経営判断もこなせる人材を、経営トップにつながる本流の出世コースからわざと排除するかのような人事政策は「もはや世界のトレンドに全く逆行している」という。日本でもグローバル企業では理系出身者がトップを占めるようになってきた。たとえば、経団連の中西宏明会長は米スタンフォード大学大学院でコンピュータエンジニアリング学の修士号を得た、筋金入りのエンジニア。日立製作所では工場での開発キャリアが長い。でも、欧州法人でマネージングディレクターを務めて以降、経営の中核を担うようになった。

実は五十嵐氏自身も海外勤務がマネジメント層入りのきっかけになった。1998年からアメリカ味の素のアイオワ工場長として赴任。技術開発センター長を経て、上席副社長まで務めた。その後、日本に戻って、経営企画部長に就き、グループ経営の中枢にかかわる立場となった。開発現場を離れて知ったのは、自分たちが研究所や工場から生み出した成果を製品化して社会に貢献することの大切さだ。逆に、ビジネスをきちんと動かして、利益を出していかないと、研究環境を維持することさえ難しくなるという、経営の論理、ビジネスのシビアさも思い知らされた。「技術者は自分たちの研究環境を良好に保つためにも、自ら経営に参画する必要がある。好きな仕事は自分の手で守ってほしい」と説く理由だ。

技術分野は競争が激しい。設備や人材などの面で見劣ってしまうと、企業の成長力も陰ってしまう。だが、「技術的知見の乏しい経営者には、どのタイミングで、どんな開発投資が望ましいのかの見極めが難しい」（五十嵐氏）。枯れる技術や化ける分野を見定めるには、長期にわたって内外の研究状況をウオッチしておく必要がある。こうした知見を提供できるのも、経験の豊かな技術者ならではだ。四半期利益を求められる立場の経営者はしばしば目先の利益を追い求めるあまり、伸びしろの大きい研究プロジェクトを打ち切るような判断ミスを犯しやすい。株主にも消費者にも長い目で見て損になりかねない、こうしたあやまちを防ぐ意味からも、「技術者は経営に背を向けるべきではない」と、五十嵐氏はラボへの引きこもりを戒める。

報酬やポジションの用意も不可欠

マネジメント層に加わるにあたって、五十嵐氏が技術者に助言するのは、「言語の違いに気を配ろう」という点だ。技術者は数字や図で説明することを好む傾向がある。自分たちの使い慣れた「言語」だからだ。論理的で簡潔。誤解が生じにくい。でも、文系出身者には外国語と映りやすい。頭に入ってきにくいから、いらだちを覚え、技術者の発言そのものに不信や不満を募らせてしまう。「数字や図を使わず、具体的な事例を引き合いに出したり、例え話を織り込んだりしながら、丁寧に文章で説明しないと、無用のアレルギーを引き起こしてしまいかねない」（五十嵐氏）。逆に、こうした話法を操れるようになると、経営陣から重宝がられるという。

技術者が進んで「文転」を選びたくなるような報酬やポジションの用意も欠かせない。「技術者を研究所で眠らせておくのは、もはや逸失利益が大きすぎる。経営の真ん中に出てきてもらうには、企業側と技術者側双方の働き方イノベーションが欠かせない」（五十嵐氏）。次世代の経営人材は、意外と身近なラボで出番を待っているかもしれない。

五十嵐弘司

公益社団法人企業情報化協会代表理事副会長。東京工業大学大学院総合理工学研究科修了(工学修士)。1980年味の素入社。バイオ精製工程の開発に従事。98年からアメリカ味の素のアイオワ工場長、技術開発センター長を経て上席副社長。2009年、味の素執行役員経営企画部長。その後、取締役常務執行役員、取締役専務執行役員に就任。経営の中枢を担った。

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